新人よ黙って自宅を買いなさい

こんにちは、よっしーです。

新社会人になって毎月の家賃を自分で支払うようになり、ただでさえ少ない手取りの中から毎月当たり前のように支払っている家賃。
負担に感じることはありませんか？

今回は、そのような悩みをお持ちの方へ、新社会人こそ家を買うべきだという視点で提案します。

以下のような人に、分かりやすく伝わるようになるべく簡単に記事を書きました

最後まで読んでもらえれば、「今すぐにでも賃貸を出たくてしょうがない！」
状態になると思いますが、あしからずーーー。笑

動画にもまとめたので興味あればぜひ見てみてください。

さて、いきなり本題ですが。

新社会人が家を買うべき理由

1.【独身時代はお金を貯めやすい】件について。

新社会人になりたての時期は、自分の給与を自由に使うことができる大変自由度の高いタイミングです。

結婚すればパートナーとの生活費や子供の養育費など、自身以外の出費が増えて思うように貯金もできなくなってきます。

そんな中、独身時代に賃貸に住んでいることで、毎月毎月のキャッシュアウトが発生していることになります。

毎月支払っているその賃料、返ってこないんですよ・・・？

こんな多額なお金を大家さんから搾取されているわけです。

おーこわっ。。。

「キャピタルゲイン」とは、買った時の金額よりも売る金額が高くなることを狙う投資手法で、景気が上向きの時は勝手に資産が増えていくという、なんともオイシイ手法が自宅を買うことで実現可能です。

（もちろん、どんな物件を買ってもよいわけではありませんが。）
↑ここが重要。

購入して住みながらローンも支払って残債が減っていくため、キャピタルゲインが取れた場合はそもそも住んだ分がタダになるだけでなく、儲けが出ます。

なんという素敵な話・・・。

事実、都内では、湾岸エリアのタワーマンションはじめ、都心部は新築の時よりも中古で売りに出てきた時の方が高いという現象が普通に起きていますし、購入条件さえ気をつければ今後も十分有り得る話です。

次に、人に不動産を貸すことで賃料が入ってくることによる「インカムゲイン」

ショックな話かもしれませんが、実は「住宅ローンで買った不動産を人に貸し付けること」は禁止されています。

「え。。。もう、貸してるし…。」と思った方、

本当はそれ、立派な違法行為なんですよ。笑
無断で貸してるのが銀行にバレたら「一括返済」を求められる可能性もあるので注意しましょうね…。

ただし、「転勤や実家へ戻るなどの理由で一時的に住むことが出来なくなってしまった」場合などには、銀行と個別で相談をして一定期間だけ人に貸すことを承認してもらえるケースもあります。
（※必ずOKが出るわけではない…。）

その場合は、ローンの支払いよりも貸し出す賃料の方が高くなる人が大半なので、その間は家賃収入として収入のプラスにすることができます。

不動産（自宅）を持つことによって夢の副業収入（インカムゲイン）も狙えるのです。

2.【老後の住居問題を解決できる】件について

あなたは、自分の老後の家のことって考えたことありますか？

若い時と変わらず賃貸にずっと住み続けられると思っている方、実はめちゃくちゃ多いです…。

知りたくなかったことかもしれませんが、歳を取れば取るほど賃貸で物件を借りることが難しくなるって知ってましたか？

なぜか。

貸す側のオーナー目線で考えると、若い入居者を住まわせるよりも高齢者を自分の物件に住まわせる方がリスクが大きいからです。

身寄りのない独居老人の孤独死や、加齢に起因する事件・事故・トラブルなど、物件の資産価値を大きく下げる事故物件として世の中に自分の物件が広まってしまうと、売るにも貸すにも苦労が大きくなることを考えると、なるべく「リスクを避ける」のは自然な考え方だと思います。

反対に、若いうちから持ち家を持っていれば、ローンの返済もその分他の人よりも早く返済が終わりますし、定年退職後でも自分が住む持ち家だけは確保できているという安心感があります。

賃貸では、なんらかの理由で引越しが必要になった時、年齢が高くなるほど借りることができる物件の選択肢が狭まるため、購入することのメリットは大きいと思います。

3.【節税効果を若いうちから享受できる】件について。

自宅として不動産を買うことで得られる節税制度で代表的な制度が2つあります。

まず、住宅ローン控除についてですが、他のサイトや国税庁のHPでも詳しく書いてあるので適用要件などは省きますが基本的にマンションなら

• 築25年以内
• 登記簿面積が50㎡以上

上記をクリアすればほぼOKなので比較的容易に適用することができます。

条件を満たす物件を購入することで、自分が納める所得税と住民税から還付を受けられる（払った税金が返ってくる）制度です。

還付される金額は、

なんと、年間20万円×10年間＝200万円
（売主が法人であれば最大年間40万円！）

購入する物件の売主が法人なら（※消費税が課税される物件なら）10年間で400万円返ってきます。すごくない？賃貸では絶対に受けられない大盤振る舞いな恩恵です。

国としても不動産の売れ行きは景気を左右するため、購入者へ追い風となるような制度が充実しています。

次に、3000万円特別控除について。

これは、自宅を購入後、将来売却する際に関わってくる税制の優遇措置です。

購入した自宅が、買った時よりも高く売れた場合（※減価償却も考慮するが、本ページでは説明を簡略化するため省略）

つまり、キャピタルゲインが発生した場合、

本来であれば、その差益分に対して「譲渡所得税」という税金が課税されます。

通常、取得後5年以内の短期譲渡だった場合は約40％（5年超なら約20％）の税金が徴収されてしまうところ、

「自宅」として居住した物件に関しては3000万円までの利益に対して非課税で譲渡してよいという制度です。

これもマイホームを取得することで利用できる税制の優遇で、住宅購入者にしか得られない特権です。

やっぱり自宅は買うべき！

ここまで数多くの購入すべき理由を説明してきましたが、若いうちから不動産を買うことのメリットはご理解頂けましたでしょうか？

おさらいすると、

この3つが主な理由です。

ぜひ若いうちから資産形成の意味でも、お金を貯めながら自宅購入への一歩を踏み出していただければ幸いです。

あ、ちなみに変なワンルーム投資とか不動産屋さんからすすめられても買っちゃダメですよー。

意識高い優秀な人ほど引っかかりやすいですが、絶対儲からないですし人生詰むので・・・。

それではまたー！(￣▽￣)